理学療法士の副業がバレる原因3選『税金対策についても解説』

これらの疑問を解決します。

理学療法士のほとんどは訪問のアルバイトなどで副業をしています。

給料が安いから自分もやろうかなと考えている人も多いですが1つ注意点があります。

あなたの働いている職場は副業OKですか？

副業ってどの職場でもできるわけではなくて、特に公務員系の仕事であれば確実にできません。

もし副業をやっていてバレると減給や降格処分などもあり得ます。

会社は副業NGだけど、それでも副業をやりたい人が理学療法士には多いです。

そこで今回は理学療法士の副業がなぜバレるのか、税金対策で対処できるのかについて解説していきます。

理学療法士の副業がバレる原因3選

理学療法士が副業をやっていて会社側にバレる原因は以下の3つです。

1つずつ解説していきます。

同僚から話が漏れる

こんな会話で職場の同僚や先輩にバイトの話をすることってありますよね。

ここから色んな人に話が広まって、上司や総務の人が副業を知るというパターンがありえます。

訪問のバイトであればそこまで話題にはなりませんが、少し畑違いのネットを利用した仕事なんかであれば話題性も大きく一気に広まる可能性があります。

副業をバレたくない人は職場関係の人に副業の話をするのはやめておきましょう。

どんなに信頼している人でもポロっと溢してしまうことがあります。

働いているところを目撃される

実際に働いているところを目撃されて副業がバレるパターンがあります。

職場の人間だけでなく、普段外来で治療している患者さんが見かけることもあるかもしれません。

また、ネット関係の仕事で実名や顔写真を出している場合は一発でバレるので注意しましょう。

税金関係でバレる

税金の対策を何もしていなければ、病院側が住民税の税額を見た時に副業をしていることがバレる可能性が高いです。

住民税は副業の収入も含めた所得から住民税の金額を算出して本業の病院へ住民税通知書を送ります。

所得が増えているとその分毎月払う住民税が高くなるので、経理の人などが見るとすぐにバレてしまいます。

副業がバレないための税金対策

副業をしている人が必ず行った方がいいのが確定申告です。

また、副業をしていて下記の条件にあてはまる場合は、確定申告を必ずしなければなりません。

難しいことが書かれていますが、要は20万円以上副業で稼いだ場合は確定申告が必要になります。

副業での所得が20万円以下の場合確定申告は不要ですが、やらないといけない作業が1つあります。

それは住民税の申告です。

住民税の申告は住民税申告書を市区町村の役所で貰うかインターネットからダウンロードして書く必要があります。

副業で収入が20万円以下であっても確定申告をしておくと税金の申告漏れの心配はないので、確定申告をしておくのがオススメです。

確定申告を書く上での注意点

注意点は1つです。

住民税の納税を特別徴収ではなく普通徴収(自分で納付)にしておきましょう。

実際の確定申告の書類の１部がこちら

こうしておけば副業分の収入は個人で支払うことになるので、本業の分の住民税しか病院側には届きません。

おわりに

今回は理学療法士の副業がバレる原因と対策について紹介しました。

職場でバレないためには

以上の5つを守るようにしましょう。

副業が当たり前の時代になってきていますが、まだまだ副業禁止のところもあります。

まずは自分の職場が副業可能なのか就業規則を確認してみましょう。